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再使用(さいしよう)は、一度使用された製品を、そのまま、もしくは製品のあるモジュール(部品)をそのまま再利用することをいう環境用語である。リユース (Reuse)ともいう(リユーズではない)。

従来から、家族内や知人内での製品のお下がりや、地域内での不要品のバザー、あるいは廃品回収など、小規模のレベルでは行われてきたが、本格的な循環型社会の形成のためには社会構造的にリユースの流れを構築することが望まれている。

◆ 概要

資源の枯渇・ごみ排出に伴う処分コストの増大・資源開発に伴う環境破壊等が危惧される現代にあっては、循環型社会の形成が必要とされているが、そのためには、製品等を安易に焼却・埋立処分せずに可能な限り再使用ないし、リサイクルしていくことが求められる。

一般の消費者にとって製品単価が高価でおいそれと買い直しができなかったり、またそれらが素朴で理解しやすい構造をしていた時代には、壊れた製品を修理・修繕して使用しつづけていたが、工業製品が安価に大量生産されるようになってきたり、機械化・ブラックボックス化が進む中で、製品は修理せずに新しい製品を使うという風潮となっている。この風潮は製品単価と比較して修理等に伴う人件費が相対的に高く付く先進国において、その傾向が特に強い。

◆ 再使用の文化

現在、世界には様々な社会体制の形態を持つ国が混在している。これらの国々では、経済状態や社会通念、国民気質などによって、多様な文化があるが、再使用という概念においても、各国間で様々な違いが見られる。

◇ 日本

国土が狭く資源が少ない日本では、古くから物を大事に再使用する文化があり、「もったいない」という形容詞はその典型的なパターンである。また、物は最初から再使用を前提としていた。その典型例として、何度でも何にでも使え、持ちまわる包装材である風呂敷が挙げられる。これは近年の大量消費社会の形成によって、また旧来の製品に見られた再使用性の高さが失われたことにより、姿を消しつつあるが、年輩者のうちには根強く残っている。このことは戦中・戦後において物資が配給となり、需要と供給とのバランスが完全に崩れていた時代の影響が大きいと考えられ、また神道によって社会に根付いている、物品にも魂が宿っていると考える精神観念(付喪神・アニミズム)に基づいているとも考えられる。このような物品の乏しい・精神性を重視する時代に育った年配者の中には、モーターや電熱線を利用した家電製品程度であれば、分解修理してしまう人もある。

なお古着商(古物商の一種)や質屋は古くから和服を、財産的価値のある物として扱い、再使用市場が形成されていたが、この形態が近年では、日本国外から輸入された文化的影響により、ファッションの上での古着市場の再構成がなされ、若い世代にも古着という観念が見直される現象も発生している。

紙パック・プラスチック製容器等が使用される以前は、ブリキ製容器・ガラス瓶・油紙が主流であった。油紙については再利用が困難であったが、ガラス瓶は回収・再利用され、空き容器は各家庭で物入れとして再利用されていた。紙製の空き箱も物入れとして利用されたり、大事にしまい込まれて再利用の機会を窺っていた。傘・靴等も修理されて長い期間使用されていた。衣服は成長して着用できなくなれば、親族間等で使い回しされていた。家庭におけるメモ用紙はちらし(広告)の裏紙が当然であった。新聞紙も様々な利用法があり、過剰な紙のみがちり紙交換に出されていた。物が高価であったという理由もあるが、物品の精神性を信じる世代からは、物品を粗末にすると祟られるということもあって「もったいない」と言われながら再利用されてきた。

近年の社会的な要請に基づく循環型社会の形成は、年輩者にとっては「何を今更」といった感を抱かせるものであるが、価値観の見直しとして評価されている。その一方で経済界からは再使用では消費が進まず需要の低下を危惧する意見もある。

  リサイクルショップ

日本では、1980年代のバブル景気崩壊直後に倹約ブームが発生、様々な中古工業製品を売買するリサイクルショップ(古物商の一形態)が全国各地で起業したが、中には粗大ごみとして家庭から排出された壊れた家電製品をいい加減な知識や技術で修理して販売する悪徳業者まで横行、同種業態の信用を失墜せしめた。

この時代に大量に起業したリサイクルショップの大半が、中古家電製品の買取りによって発生した(商品価値の極めて低い)不良在庫に埋もれて廃業するといった事態を招いたが、一部では商品価値の高い物だけを選択的に買い取り、商品価値の低い物は産業廃棄物として、消費者から処分費用を求めて処分する形態が生まれ、現在に生き残っている。後に家電リサイクル法が制定され、粗大ごみに大型家電が捨てられることが無くなったために、前出の不良品を平気で売り付けるような業者も駆逐され、今日では中古品でもいとわない消費者が、安心して買い物ができる業者となっている。

2006年(平成18年)4月1日より、電気用品安全法で、主に2001年(平成13年)以前に製造されたPSE検査を受けていない家電製品については、業としての売買や陳列が段階的に禁止された。これは中古家電製品にも適用され、老朽化により事故を起こす危険性があったり、エネルギー効率の低い旧型の電気製品を市場から駆逐する効果が見込まれている。ただし、当面PSEマーク無しの製品の販売を黙認する方針であり、製造業者としてPSEマークを取得したり、一定期間レンタル後無償で譲渡し販売する方法は現状では可能で、事実上販売が認められている状態である。

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